会社を辞めたいと考えた時、どのように話を進めれば良いのか辞め方について悩む方は多いのではないでしょうか。
辞め方を間違ったことで辞めたいのに辞めることができなかった、転職先が決まっているから早く辞めたいのに希望の退職日に辞めることができなかった、といった問題に発展するケースもあります。
ここでは退職代行サービスを含めどのような辞め方があるのかを紹介します。辞め方に失敗したらどうなってしまうのか、失敗しないおすすめの辞め方である退職代行サービスについても説明していますので、ぜひ参考にしていただければと思います。
会社の辞め方とは。仕事を辞めたい人はどうしてる？
退職代行サービスを使う等、会社の辞め方はいくつかありますが自身が置かれている状況に合わせて最適な辞め方を選ぶ必要があります。
ここではそれぞれの辞め方について紹介していきます。
直接自分から伝える
所属部署の上司に辞めたい意思を伝えることが一般的な辞め方です。会社の規模や組織構造によっては代表者や人事担当者に辞めたい旨を伝える場合があります。
辞めたいと直接伝え、了承された場合は退職手続きや引継ぎなどを経て退職することになりますが、上司から慰留や説得を受けることも多く、会社側と揉めるなどのトラブルに発展する場合もあります。
メールで辞めたい旨を送付する
仕事を辞めるにあたって辞めたい意思を文章にして送付する形です。伝えたい内容を漏れなく伝えることができる点と送受信の履歴を残すことができる点はメリットと言えます。
ただ、いきなり辞めたいとメールを送付された会社側としては退職理由などを直接確認したいと考えるはずです。上司の中には何故口頭で辞めたいと伝えないのかと怒る方もいるため、スムーズに話が進まないことがあります。
退職届を提出する
退職届を提出することで辞めたい意思を会社側に伝える辞め方です。
無期雇用契約の場合、法的には退職届を提出してから2週間後に退職が成立するとされています。しかしメール送付と同様に、前触れもなく退職届を提出することは非常識と捉えられ、トラブルになる可能性があります。
退職代行サービスを使う
退職希望者に代わって辞めたい意思を会社側に伝える退職代行サービスを使う辞め方です。出社することもなく、上司に会うこともなく仕事を辞めることができる点が退職代行サービスの最大のメリットです。伝えづらい要望も退職代行サービス経由して会社側に伝えることができ、即日退職できることも退職代行サービスのメリットです。
飛ぶ
会社側に辞めたい意思を伝えることなく、突然会社からいなくなる方法です。
結果的に会社を辞めることになる可能性はありますが、家族に連絡がいくなど周りの人に多大に迷惑をかけることになります。退職希望者の意思や所在が分からないことで休職扱いとして処理される会社もあるため、実際には辞めることができていないこともあります。
正式に退職するためにも飛ぶような辞め方をするべきではありません。
仕事の辞め方を失敗したらどうなる、辞めたい人は要注意！
仕事の辞め方、退職の話の進め方によっては会社側と揉めてしまうこともあります。
揉めてしまっても話し合いで解決することができれば良いのですが、下記のようなトラブルに発展する場合もあるため、辞め方を失敗しないよう辞めたい人は注意が必要です。
・退職後に必要な書類を発行してもらえなかった。
・損害賠償を請求された。
・懲戒解雇になった。
・会社を辞めることができず勤務を続けることになった。
・辞めるのに時間がかかり、転職先の内定が取り消しになった。
それでは、辞め方で失敗しないためにはどうすれば良いでしょうか。
職場によっては会社側と話をするのが難しい、辞めたいと言っても了承してくれる上司ではないといった環境に身を置いている方も多くいます。
そこで、失敗せず辞めたい方のためにおすすめしたい辞め方が退職代行サービスです。
合理的に辞めたいなら退職代行事業者を使うのがおすすめ
会社の辞め方について説明しましたが、トラブルに発展することもなく無事に辞めることができるのは退職代行サービスを利用した辞め方です。
退職代行サービスを使うには料金が発生するため、他の辞め方に比べると負担が大きいと感じる方もいるかもしれません。しかし退職代行サービスはメリットを多く得ることができる辞め方でもあるのです。
先に説明した通り、退職代行サービスは退職希望者に代わって辞めたい意思を会社に伝えるサービスですから、退職希望者である退職希望者が会社側と接する必要はありません。退職代行を実施する日以降は出社することもありません。自分で対応する必要が無いため時間や労力の消費を抑えることができるので非常に合理的であると言えます。
退職代行時には、上司に会うこともなく退職代行サービスが退職手続きの段取りや返却物の確認、退職時の要望を伝えてくれます。
ここで重要になるのが退職代行サービスの運営事業者がどのような体系の事業者なのかという点です。
退職代行サービスの運営事業者は主に一般企業、労働組合、弁護士が事業者として退職代行サービスを提供しています。退職代行サービスの事業者が労働組合や弁護士であれば有給休暇の消化や未払い賃金の請求などの交渉を行うことができますが、一般企業が事業者であった場合は非弁行為となってしまうため交渉することはできず、退職したい旨を伝えるのみの対応となります。
そのため、退職代行サービスの運営事業者がどのような体系の事業者なのかを知っておくことが重要となります。
まとめ
本記事では、会社を辞めたい時の辞め方、辞め方を失敗するとどうなるか、失敗しないためにも退職代行サービスがおすすめの辞め方であることを説明してきました。
また、退職代行サービスの運営事業者がどのような体系の事業者なのかを知ることが大切であることも説明しました。
会社を辞めたいと考えた時、何をすれば良いのかどのように進めれば良いか、わからないことはたくさんあると思います。誰かに相談することも難しいため間違った辞め方を選んでしまうこともあるかもしれません。
失敗せず、すぐに辞めたいと考えている方は退職代行サービスを使うと良いでしょう。
特に当協会で特級認定させていただいている「わたしNEXT＜退職代行＞」「男の退職代行」は労働組合が事業者となっているため、非弁行為の心配もなく退職代行サービスを使うことが可能です。退職代行サービス選びに迷った時は一度相談されることをおすすめします。
